FreedomとLiberty――まったく違うふたつの自由

こんにちは
まず、9月30日の土曜日に投稿の予定が、月が変わって10月2日の月曜日になってしまったことを深くお詫びします。

最近、世界中のリベラル派と見られる国家元首クラスの人々の言動に違和感を持たれることはないでしょうか? リベラル派というと寛容で個人の自由を尊重する人たちのはずなのに、やっていることはまったく違うんじゃないかと思うことが多々あるような気がします。

たしかに我々日本人がリベラル派という言葉に抱くイメージとはずいぶん違うのですが、じつはリベラル派の本性は、我々が描くイメージではなく、いま世界中でリベラル派の政治家たちがやっているかなり強引な自分たちの主張の押し付けにあるのです。

始めのうちは重大問題が次々に噴出している現代社会とどう関係するのかとお思いになるかもしれませんが、しばらくお付き合い下されば現在直下の問題とも密接に結びついているとおわかりいただけるのではないかと考えております。

なお、後ろの3分の1ほどにはかなり不快感をお持ちになる方もいらっしゃるであろう写真が出てきますので、ご注意ください。

Freedomは拒む自由、Libertyはする自由

突然語源談議になって恐縮ですが、こうした違和感の根源には日本語ではまったく同じ自由と訳されることばが、英語ではFreedom(形容詞のかたちではFree)とLiberty(形容詞のかたちではLiberal)というまったく違う2つのことばだというところから発しています。

中世ヨーロッパではLiberal Artsと呼ばれて、さまざまな学問の中でもとくに権威が高いとされる学科が7つありました。日本語では自由7学芸などと訳されていますが、なんでも自由な発想でやれるかというと、そんなことはまったくありません。

あれこれめんどくさい決まりごとがあって、きちっとそのとおりにやるのはそうとうな暇人でないと無理というような形式ばった学科ばかりです。私は「暇人の手すさび7芸」とでも訳したほうがいいと思っています。

なぜそんなに堅苦しい約束事ばかりの学問を「自由」と呼んだかというと、生活のために働必要のない自由人にしかできない学問だったからです。では自由人の反対は何かというと、自由人の所有物にされてあくせく働いている奴隷たちということになります。

人間、暇を持て余すと他人の生活に首を突っこんだり天下国家がどうあるべきかといった話題に嘴を挟んだりしますが、その発祥は生産活動を全部奴隷たちに任せて、暇を持て余していた奴隷主階級のギリシャ人たちだったと思います。

世界全体の人口を極貧生活をしている人たちと、それ以外の人たちの2種類に分けてみましょう。なんと20世紀半ばまで、極貧生活の人たちのほうが多数派だったのです。



豊かな人たちと貧しい人たちの比率ではありません。極貧生活の人たちと、それよりちょっとマシ程度から大金持ちまで全部との対比なのです。その対比で、1960年になっても極貧生活をしていた人たちのほうが54.1%と多かったのです。

次の、世界1人当たりGDP推計額の推移をご覧になれば、それももっともだと納得していただけるでしょう。


西暦1年から1800年までの1人当たりGDPもそれなりに上下動はあったのですが、紀元前1000年から西暦2000年までの超長期で見れば、1800年までの動きはX軸からちっとも上がっていないようにしか見えないほど小さな変化でした。

ですから、基本的に西暦1800年までは人類全体の9割以上が極貧生活にあえいでいたと言っても過言ではないのです。

動力と言えば家畜と水の流れに頼り、道具と言えばてこの原理と車輪と車軸ぐらいしかなかった時代があまりにも長いこと続いていたので、その間の生産力の伸び方は遅々たるものでした。

そういう中で、王族の数十人だけでなく、王族プラス貴族の数百人でもなく、何千人という階層と呼べる規模の人間集団が暇を持て余していろんなことに口を出す生活ができていたのは、奴隷に仕事をさせていたからこそだというわけです。

つまり、Libertyというのは自由人(=奴隷主)がいろんなことをしたいようにする自由です。一方、Freedomというのはたとえ奴隷の身分でも「死んだり体を壊すほど働かせないでくれ。どうしてもやりたくないことは無理にやらせないでくれ」という拒む自由です。

ちなみに、Freedomのほうの自由はタダ(無料)という概念と密接に関連しています。タダのモノやサービスはだれでも自由に使えるということです。

Give freelyと言えばふだんならおカネを払って買う必要のあるものをタダで差し上げますということですが、Give liberallyと言えば、寄付や募金に多額で応じることです。

Freedomが「何かからの自由」であり、Libertyが「何かへの自由」であることは、アルコールフリーとか、カフェインフリーとかシュガーフリーというのは、アルコールやカフェインや砂糖が入っていないという意味だということからもわかります。

これをアルコールリベラルとかカフェインリベラルとかシュガーリベラルと言ったら、アルコールやカフェインや砂糖がたっぷり入っているという意味になるでしょう。

というわけで、Freedomはどちらかと言えば控えめな自由だと言えます。Libertyが持てる者が現に行使している自由だとすれば、Freedomは持たざる者がいつか行使したいと願っている自由だと言い換えることもできます。

ですが、これが奴隷の立場からご主人様に「Set me free」と言ったとすると、とんでもなくラディカルな要求となります。

どんなに厳格な奴隷制の社会でも、奴隷が自分の才覚でカネを稼いで自分の奴隷としての価値に当たる金額をご主人様に差し出せば、自由人としての身分を買うことができるのがふつうです。

次の小見出しでご紹介しますが、奴隷は非常に高額の商品です。その高額商品がご主人様に「自分をタダで解放してくれ」と言えば、社会秩序の根底にある価格体系を崩してしまいかねない大ごとです。

そうすると、リベラルなご主人様としては「それはちょっと無理だが、お前はなかなか頭もいいし意志も強そうだから、カネ儲けができそうな教育を授けてやろう。それで儲かったら、自由身分を買い取ってくれ」という交渉に入るわけです。

奴隷は貴重な財産だった

古い時代にさかのぼるほど定量的なデータが少ないのではっきりした議論はできませんが、古代ギリシャやローマの頃から、奴隷が非常に有利な投資対象だったという定性的な記述はいろいろ残っています。

南北戦争前のアメリカともなると、かなり数量的なデータの蓄積も大きくなるので、奴隷がどのくらい貴重な財産だったか、具体的なことが語れるようになります。



ご覧のとおり、1770~1850年頃のアメリカでは奴隷は農地に次いで大きな資本で、1年間のGDPの約1.5倍の価値を持っていました。住宅総ストックの約2倍ですから、いかに巨額だったかがわかります。

いったい奴隷ひとりを買うのにいくらぐらいかかったかというと、次のグラフのとおりでした。


平均価格で言えば住宅1戸とほぼ同額なのに、総額では住宅の約2倍になるのは、住宅は基本的に1世帯1戸、そうとうな大金持ちでも別荘が数ヵ所にあるぐらいなのに、大規模プランテーションでは数百人とか数千人の奴隷を1農園で使役していることも多かったからです。

奴隷を1人使うと、所有者の「労働」収入がどれだけ増えたかを、今度は名目(つまりその時代時代の時価)ではなく、実質価格で見てみましょう。


実際には奴隷が働いているのになぜ所有者の労働収入に数えるかというと、奴隷は家畜や機械と同じように人間が使う道具に過ぎない建前になっているからです。

こちらも1850年前後で見ますと、12万ドル前後(現在の米ドルはあまりにも高く評価され過ぎていると思いますが、一応1ドル150円で試算すると1800万円という高額になります)ということで、奴隷がいかに生産性の高い「資本」であったかわかります。

だが、あまりにも割高に見える

ところが、先ほどご紹介したように奴隷の価格は住宅とほぼ同一として奴隷の価値を算出すると、もっと高額になってしまいます。


こちらは最低でも15万ドル、最高では43万ドルとはるかに高くなっていますが、奴隷1人が住宅1戸という大ざっぱな価値観が正しいとすれば、奴隷所有者たちはずいぶん割高な水準でも奴隷を手放すことなく使いつづけていたと考えるべきなのでしょうか

現在までの奴隷制経済研究者たちのコンセンサスは「奴隷という高額商品を買えるというプレステージのもたらす有形無形の利益があるので、農園主たちは無理をしてでも高値の奴隷を買いつづけていた」ということになっているようです。

その背景として「奴隷が使えなくなると綿花価格が急上昇するとか、綿花生産量が激減するとかのマイナスがあるので、実際には奴隷価格は割高ではなかったのではないかという仮説が、データを見るかぎり成立しないという認識があります。

まず価格ですが、奴隷を使えなくなった南北戦争以後も直後の混乱期以外は上昇どころか徐々に低下しています。



さらに生産量を見ると、これも南北戦争中から直後にかけての一過性の落ちこみを除けば、順調に増加しつづけていました。


つまり、奴隷を使った綿花栽培には特有の利点があって、その利点が奴隷価格に反映されていたという仮説は却下されるわけです。

奴隷価格はプレステージで高くなっていた?

ということは、農園主たちはプレステージのために割高を承知で奴隷を高値で買っていたのでしょうか。

奴隷をひとりも持っていなかった農園主がなんとか資金を貯めてやっと1人か2人買ったというならわかりますが、数百人、数千人の奴隷所有者が、そんなに割高な資産を買い集めつづけるものでしょうか。大いに疑問です。

従来の奴隷制経済研究者たちは、奴隷の購入と機械への投資を比べるとき、重要な差を見落としてきたのではないでしょうか。

たとえば、現代奴隷制研究の第一人者と呼ばれているケヴィン・ベイルズは、次のように述べています。


この引用を読むと、奴隷は子どもを産むことさえ禁じられていたかのような印象を受けます。奴隷社会史の研究者たちの見解はまったく違います。

少なくとも男女数人以上の奴隷を持っている農園主にとって、奴隷を購入することの最大のうま味は減価償却費を積み立てて、耐用年限のきた機械の次にどんな機械を購入するか検討する必要がないことでした。

奴隷たち自身がマザーマシン、ファーザーマシンとなって次世代の奴隷を産んでくれるからです。

奴隷たちが育てた子どもたちは、もちろん農園主の所有物ですから、経営規模の拡大に使うこともできるし、奴隷市場で売ることもできます。綿花栽培からの収益より奴隷繁殖農家としての収益のほうが大きかった農園もそれほど珍しいことではなかったのです。

私は「利子産み資本」という会計用語自体が、最初はカリブ海島嶼国家でのサトウキビ栽培と搾汁経営に奴隷を使った人たちの実感がなければ誕生しなかったほど、奴隷が奴隷を産むことによる事業規模と収益の拡大への貢献度は高かったのだろうと思います。

実際、南北戦争が間近に迫った1840~50年代にアメリカの奴隷市場で売りに出されていた奴隷の大半は、海外から連れてこられた奴隷ではなく、アメリカ国内の奴隷制プランテーションで育った奴隷たちでした。

そして、奴隷の高度な利子産み資本性を考えれば、1世代の奴隷が自分の労働でどの程度農園全体の収益に貢献するかだけではなく、自分の子どもを産み育てる機械と見た場合の奴隷の価値はずっと大きくなっているので、奴隷価格は決して過大評価ではなかったと思います。

奴隷制には強力な権力装置が不可欠

もうひとつ、アメリカで奴隷制綿花栽培が普及したことに伴う大きな社会的変化がありました。それは、強力な権力機構を構築しなければ社会全体が円滑に動かないということです。次の地図グラフをご覧ください。


数はそれほど多くありませんが、総人口5万人以上でそのうち95%以上が奴隷というコミュニティもあったのです。

こうなると、何かの理由で奴隷たちの憤懣が爆発すると、まず手元にかなり強力な銃砲が揃っていないと危険ですし、集団脱走を試みる奴隷たちを押しとどめるにも、それなりの武装が不可欠です。

アメリカでは現在でも保守派の人たちは「人民武装権」を守ることに大変熱心ですが、開拓時代からの、一握りの支配者が多くの奴隷たちを押さえつけなければ秩序が保てないという社会構造がもたらした恐怖心は、現代にいたるまで刷り込まれているのだと思います。

さらに、連邦政府や州政府の警察機構が迅速に対応してくれなければ、リンチもまた正当な「裁き」であるという考え方も、かなり最近まで根強く残っていました

西欧一般に共通する「奴隷制なくして文明無し」論

アメリカに限らず西欧諸国一般に、古典古代と呼ばれるギリシャ・ローマ文明が異常に奴隷制生産に対する依存度の高い文明だったという事実を、奴隷制無しに文明はあり得なかったという方向に解釈する傾向が顕著です。

ここで、19世紀半ばに生まれたアイルランド生まれのイギリス人で典型的な文科系のオスカー・ワイルドと、セルビア人で典型的な理科系の二コラ・テスラがまったく同じような文明観と未来への希望を語っていたという事実をご紹介しましょう。


このふたりは人間に奴隷労働をさせるのは非人間的だという点で比較的まっとうな世界観を持っていたと思います。ところが、奴隷制労働だけではなく、労働一般が奴隷労働であり、人類は労働から解放されなければならないと唱えた人がいました。

イギリス有数の大貴族の家に生まれ伯爵位を継いだバートランド・ラッセルがその人ですが、同時に哲学者、数学者、そして反戦平和運動の闘士として刑務所に拘留されたこともあった人です。人格者として尊敬するファンの多い人なのですが、じつはとんでもないエリート主義者でした。

第一次世界大戦直後の1923年に出版された『工業文明の展望』と、大不況が始まった1930年に出版された『科学的世界観』から、彼にとっての理想の社会を再構築してみましょう。


とにかく「優良な遺伝子を持ったエリートの血統を残し、そうでない一般大衆はほとんど何ひとつ生きる目的もなく時間を潰して死んでいくのが分相応であり、家族などという古めかしい紐帯は断ち切ってしまえ」と断言していることに驚きます。

さらに、露骨な人種差別的言辞は出てきませんが「アフリカを手放さないかぎり西欧は第3勢力として生き延びることができるという主張から、「アフリカ人が独立したいと思うことなどあり得ない」と考えていたことがわかります。

100年なんの進歩もなかったアフリカ観

この文章は今からちょうど100年前の1923年に刊行された本の一節ですが、100年経った今も西欧人の世界観はほとんど変わっていないなと考えさせられる事件が起きました。

マリ、ニジェール、ガボンとアフリカの旧フランス植民地各国でフランスと結託した腐敗政権を打倒する軍事クーデターが続きましたが、フランスのマクロン大統領が「フランスにアフリカの旧植民地を手放す気はない」と宣言したのです。

フランスはモロッコからソマリアにいたる植民地を獲得してアフリカ大陸を横断する政策イギリスのエジプトから南アフリカへの縦断政策に対抗したのですが、スーダンのファショダという場所で両軍が激突し、結局フランスの敗北に終わったという経緯があります。

次の地図とグラフでおわかりいただけるように、スーダンは今もアフリカ大陸でいちばん多くのクーデターを経験し、旧フランス領諸国は2番手グループを形成しています。


フランス大革命が起きた18世紀末から20世紀初頭にいたる英仏両国のアフリカ大陸植民地争奪戦の余燼が、激発するクーデターとして続いてきたのです。

その中でフランスの旧フランス植民地諸国に対する政策は、かんたんに言えば独立は名ばかりで今でも植民地と見なしていることがはっきりわかる傲慢なものでした。

アフリカ植民地フランというフランスで印刷した通貨を押し付けて通貨発行益(シニョリージ)を奪い取りつづけ、ニジェールのウランのような重要天然資源はフランス国営企業が長期独占買い付け契約で市価よりはるかに安く買い叩きつづけてきたのです。

それだけ相手国を怒らせておきながら「アフリカにあるフランスの旧植民地は今でもフランスの所有物であり、手放すか、手放さないかはフランスが勝手に決めることだ」と言ってのけるからには、そうとうな覚悟があるのだろうと思っていました。

でも、この3ヵ国が外敵からの攻撃に備えて相互防衛協定を結んだとのニュースが流れただけで、あっさりニジェールの暫定軍事政権の要求通りに駐ニジェール大使を召還し、ニジェールに駐屯していた1500名のフランス軍兵士を今年末までに撤退させると言い出したのです。

そんなにあっさり折れるなら、始めから「手放す気はない」などと言わなければいいじゃないかと思いますが、この期に及んでもヨーロッパを中心に世界は回っていると思いこんでいたのでしょう。

アメリカにも100年の蹉跌が

アメリカが抱える人種問題の深刻さは、南北戦争で敗れたことによって膨大な人数の高額「商品」、黒人奴隷を無償で開放しなければならなかった南部諸州だけではなく、北軍に参加して戦った北部諸州でも、白人集団による黒人のリンチが続いたことに表れています。

しかも、新聞にいつどこでと予告広告を出して、何千人もの観衆を集めて残虐きわまる処刑を実行し、記念絵葉書を印刷して売るほどコマーシャリズムも旺盛で、さらし者にした犠牲者の遺体の一部を観衆が奪い合うといったことすべてがお祭り騒ぎになっていたのです。



そして、南部では「区別すれども差別なき平等」という偽善的なことばで、あからさまな差別待遇が延々と正当化されつづけていました。


1960年代に盛り上がった公民権運動は、黒人たちだけではなく良心的な白人学生たちの犠牲のもとに、表面的には露骨な人種差別を一掃しました。


もう深南部の田舎町に行っても、上の写真2枚のような光景にお目にかかることはないでしょう。

むしろ、民主党系でジョージ・ソロスの選挙資金で当選した市長や検事総長がいる自治体では、黒人やヒスパニックなどのマイノリティが犯した犯罪にはできるだけ寛容に対処する方針が目立つようになっています。

いまだに共和党を支持する保守派の人々の中にはアメリカの黒人にとって最良の日は先祖が奴隷商人に連れられてアメリカに来た日だ。それがなければ、今もアフリカの奥地で衣食もままならない日を過ごしていただろう」と言ってのける人もいます。

ただ、こういう人たちと犯罪者に優しくすればマイノリティ票を確保できると思っている人たちと、どちらがより深刻な人種差別主義者なのか、判断に迷います。

ソロス派の市長や検事総長は「マイノリティ一般が、刑罰さえ軽くて済むなら犯罪を犯したいと思っている連中だ」と考えているわけですから。

バートランド・ラッセルからちょうど100年後に、フランスのマクロン大統領が「フランスはアフリカを手放さない」と言ったのと同じように、アメリカ連邦議会に最初のリンチ禁止法が上程されてから100年以上経って、やっとリンチは連邦レベルでのヘイトクライムだとする法案が下院を通過しました。


奴隷制と文明とは不可分だとする伝統のある国々では強い立場にある者が弱い立場の人々を、ときには生理的変更まで加えて自分たちに都合のいいようにつくり変えるという伝統も脈々と流れています。

古代ギリシャ・ローマの自由民と奴隷大航海時代以来の宗主国と植民地先住民南北戦争前アメリカの旦那方と黒人奴隷。そして現代の知的エリートと一般大衆

イギリス優性学会会長を務め、国連ユネスコの創設者のひとりでもあったジュリアン・ハクスレーは「畜産農家ならどこでも家畜にやっていることを人間相手にやろうとすると大騒ぎになるのは、謎だ」と言いつづけてきたそうです。

ハクスレーやバートランド・ラッセルが夢見た優秀な遺伝子を持つ人間だけが子孫を残せる世界にならないことを祈ります

読んで頂きありがとうございました🐱 ご意見、ご感想やご質問はコメント欄かTwitter@etsusukemasuda2 にお寄せ頂ければ幸いです。 Foomii→増田悦佐の世界情勢を読む YouTube→増田悦佐のYouTubeチャンネル

コメント

スイーツ さんの投稿…
増田先生、今回のブログ記事を拝読して何となく思った疑問を書きます。

現在、恐ろしい円安が続いています。我々一般庶民は生活費の高騰に苦しんでいます。その一方で、ニューヨークでは物価も上がっているが給与も上がっている、それに比べて安くなってしまった日本という報道があります。

しかし、全てのアメリカ国民が給与が上がってハッピーという状況なんでしょうか?物価は上がっているけど給与も上がっているからハッピーとは、ほんの一部の超上級アメリカ人だけじゃないだろうか?と思ってしまいます。
増田悦佐 さんの投稿…
スイーツ様:
コメントありがとうございます。
おっしゃる通り、インフレ率を上回る賃金給与の上昇があるのは、一流大学の大学院レベルで優秀な成績を収めた人とか、特殊技能を持っている人に限られます。
つい最近までは資産インフレが物価インフレより大きかったので、もともと資産を持っていた人の生活水準は上がっていましたが、昨今の米国債市場の壊滅的な打撃によって、これは少し平等化の方向に変わりはじめました。